japanese.china.org.cn | 07.09.2015

第10回-北東アジアの平和と日中両国の責任

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2014年、日本の安倍晋三首相の一連の行動は両国関係をさらに深い谷底へと追いやった。この影響を受け、両国の各方面の交流もこれに従って冷え込み、さらには中止にいたった。こうした背景の下で開催された北京-東京フォーラムは、双方が見方を交流し、問題を解決する絶好の機会となった。 また2014年のフォーラムは第10回目のフォーラムとなった。この10年で、北京-東京フォーラムの影響力は高まり、両国間の交流・対話のプラットフォームとなり、衝突を和らげる地帯ともなった。 

この年のフォーラムでは、両国の参加ゲストがいずれも、両国関係の改善に建議・献策を行い、それぞれの見方を示し、自らの努力を通じて両国間に横たわる問題の解決を促進しようとした。フォーラム終了後、双方は「東京コンセンサス」を共同発表した。双方はこの中で、歴史認識の問題と領土帰属をめぐって存在する問題を適切に処理することは、中日関係の改善と発展にとってきわめて重要であるとの認識で一致した。10年間にわたって10回のフォーラムを開くことで双方は、両国関係の直面する情勢がいかに厳しいものであったとしても、中日間は、各種の問題をめぐって真剣な対話をすることが可能だし、そうしなければならないという、最も重要な経験を得ることとなった。