中国日報社と日本言論NPOが共同で実施した第10回中日共同世論調査の結果が9日、東京で発表された。これによると、中国人の日本に関する情報源は多様化しつつある。中国日報網が伝えた。
同調査は2014年7月から8月初旬にかけて中日両国で実施された。中国では、北京、上海、成都、瀋陽、西安の5都市に住む1539人の一般人、全国の専門家・学者201人、重点大学5校（北京大学、清華大学、人民大学、国際関係学院、外交学院）の教師・学生813人を対象に調査が行われた。日本では、一般人1000人と有識者628人が調査に参加した。
調査では、中国の一般人の80.1％が日本に関する情報源を「中国のメディア（新聞・雑誌・テレビなど）」と回答し、この割合は2013年時の調査と基本的に同じだった。しかし、情報源は多様化しており、2013年には、「日本のメディア（テレビ番組や新聞）、あるいはインターネットなどを見たことがある」、「日本の文化に直接触れたことがある」とした中国の一般人はそれぞれ14.3％と8.6％だったが、2014年の調査結果ではこの割合がそれぞれ23.7％、17％に上昇していた。